住宅ローンの選び方7つの基準 特に注意すべきポイントはココ!

①金利のタイプ(変動型 or 固定型)
②手数料・諸費用
③返済方法や期間
④住宅ローンの種類
⑤住宅ローンの借入れ先
⑥団体信用生命保険(団信)の保障内容
⑦相談のしやすさ
など、さまざまな方向から考えることが必要です。
①金利のタイプを選ぶ
住宅ローンを選ぶ際に多くの人が気になるのは、金利です。金利は目先の低さだけではなく、金利のタイプをチェックしておきましょう。一般的に、固定金利型は、変動金利型より金利が高めに設定されています。変動金利は、世の中の金利の変化に応じて半年ごとに金利が見直されます。変動金利は目先の金利が安くても、将来はどうなるか不透明です。一方、固定金利型は、金利が変わらない安心感があります。将来の金利動向とともにどちらの金利タイプが自分に向いているのか検討しましょう。
②諸費用や手数料を調べる
住宅ローンを借りるときには、保証料や融資実行の手数料などさまざまな諸費用がかかります。
ローン保証料は、ローンの返済ができなくなったときに備えて、保証会社に支払うお金のことです。(ただし、保証料は金融機関を守るための費用です。借り手は引き続き保証会社に返済を継続する必要があり、返済は免れません。)金融機関が指定する「保証会社」を利用できることを融資条件とする場合に必要な費用であり、諸費用の中でも大きな割合を占めます。無料なのか、最初に一括で支払うのか、金利に上乗せなのかで返済額が変わります。また、住宅ローンの手続きにかかる手数料は、定額で支払うものと、融資額に応じて支払うものがあります。
住宅ローンは、融資の金利だけではなく、諸費用を含めた金利や支払い方法なども確認しましょう。
③住宅ローンの返済方法や期間
住宅ローンの返済方法には、毎月の返済額が一定の「元利均等返済」と毎月元金を一定額返済していく「元金均等返済」があります。元金均等返済は、借入れ当初の返済額が元利均等返済より多いのですが、総返済額が元利均等返済より少ないというメリットがあります。また、元利均等返済は、返済期間を短くして返済した場合には、元金均等返済より利息額が少なくすむこともあります。なお、金融機関によっては、元金均等返済を扱っていない場合もあります。
共働きの家庭も増え、夫婦で住宅ローンを返済していきたいのなら、ペアローン、収入合算の取り扱いがあるかどうかも確認しましょう。家族の協力が得られるなら親子リレー返済も利用できるかもしれません。単独ローンにくらべて借入額が大きくなるので、より理想に近い住宅を手に入れるチャンスに恵まれます。
また、住宅ローンの借入金額が同じであっても、返済期間が違うと、返済総額が変わってきます。もちろん返済期間を長くすれば月々の返済額が減りますが、老後の生活を考えると定年を迎えるころまでには完済したいところです。
④住宅ローンの種類
住宅ローンには、民間の金融機関が取り扱う「民間ローン」、住宅金融支援機構がバックアップする「フラット35」、国や地方自治体による「公的ローン」の3つの種類があります。
民間ローンは、銀行をはじめ信用金庫、労働金庫、保険会社などが取り扱っています。申込みのルートでは、自分で自由に申込む「非提携ローン」と業者や企業が提携している「提携ローン」があります。
⑤住宅ローンの借入れ先を考える
「フラット35」は、統一した名称でおなじみですが、金利水準は取扱金融機関で異なります。
民間ローンでは、低金利や返済プランの種類が多く、各金融機関でサービスを競いあっています。給与振込みがあると金利が下がるとか、住宅ローンの利用で独自の特典の進呈がある金融機関もあります。ネット銀行は、電話やウェブ上で手続きが完結するため、一般的に金利が低めになっています。それぞれの商品、金融機関をくらべてみましょう。
⑥団体信用生命保険(団信)の保障内容を検討する
住宅ローンとセットで考えたいのが団体信用生命保険(団信)です。団信は、ローンを借りた人が亡くなる、または、高度障害状態になった場合に、保険金で残りのローンを返済するものです。最近では、がん特約付きのものや、三大疾病、八大疾病などの特定疾病特約など、万が一に備える幅が広がっています。団信は住宅ローンを契約するときでなければ申込みをすることができません。特約保険料は、借入れ金利に上乗せされることが多いのですが、住宅ローンの返済が始まると団信をもっと充実させておけばよかったと後悔する方が多いようです。
⑦相談のしやすさをチェックしてみる
情報を収集して住宅ローンの知識を増やしていくのは有益ですが、働く人にとって自由な時間は限られています。どの住宅ローンが向いているのかおおよその見当をつけるには、専門家の意見を取り入れて、ローンの組み方や手続きを相談することも1つの方法です。
意見を聞くことで納得してローンを申込みすることができ、何かあったときに相談できる店舗があるのは安心です。また、休日に対応してくれる金融機関なら、仕事に差し支えることもありません。

